(社)日本私立大学連盟 人文・社会科学分野教育研究推進フォーラム 事例発表報告 文部科学省 平成20年度大学院教育改革支援プログラム 実践力のある上級デジタル・アーキビスト育成


岐阜女子大学大学院 文化創造学研究科 文化創造学専攻
 
 平成20年12月12日(金)に開催されました、社団法人日本私立大学私立連盟主催 人文・社会科学分野研究推進フォーラムにおいて、本学大学院での取組「実践力のある上級デジタルアーキビスト育成」(平成20年度〜22年度文部科学省大学院教育改革プログラムに選定)について事例発表を行いました。
 このフォーラムは、私立大学大学院の人文・社会科学分野における教育・研究をいかに充実・発展すべきかについて協議することを目的に開催されました。本学の取り組みは、時代や社会が喫緊に求める人材育成をめざすテーマとして認められ、平成16年度から3年間にわたって取り組んだ現代GP(学生に対するデジタル・アーキビスト養成プログラム)および平成19年度から3年間にわたって展開している「社会人のためのデジタル・アーキビスト養成」プログラム等によって構築したカリキュラムを融合し、社会人をはじめとして幅広い人材が所属する院生に対する実践的な教育計画が評価されたものと考えることができます。
 このフォーラムには全国の36大学から約70名の関係者が集い、文部科学省高等教育局大学振興課長・義本博司氏による「わが国の大学院の現状と課題」および文化庁長官・青木保氏による「これからの大学院像」の講演、早稲田大学商学学術院長・恩蔵直人氏による「人文・社会科学分野における大学院実態調査」結果報告と事例発表等によって内容が構成されました。
 事例発表では教育および研究における大学院改革をテーマに次の4事例が報告されました。
 
 (1)教育における大学院改革
@「社会の幸福に資するソーシャルリサーチ教育」
    関西学院大学社会学部教授 真鍋一史氏
A「実践力のある上級デジタルアーキビスト育成」
    岐阜女子大学文化創造学部教授 佐藤正明
 (2)研究における大学院改革

B「成熟市民社会型企業法制の創造 -企業、金融・資本市場法制の再構築とアジアの挑戦-」
    早稲田大学法学学術院長、グローバルCOE拠点リーダー 上村達男氏
C「『生存学』創成拠点」
    立命館大学大学院先端総合学術研究科教授、GCOE創成拠点事務局長 松原洋子氏

 
 本学の事例発表資料を示します。<事例発表資料 PDF 1.02MB>
 
トップページ